海外分散投資の手順!計画・実行そして評価・改善まで

    

海外分散投資といっても、

ただ単に海外の資産を組入れるということではありません。

性格の異なる資産を組入れたアセットアロケーションを計画・構築して運用することを意味します。

計画したアセットアロケーションに従いETFや投資信託の個別銘柄を組み合わせ、自身のポートフォリオを構築します。

ポートフォリオ運用というと、プロのファンドマネージャーでなければ難しいというイメージがあります。

ところがプロのファンドマネージャーでも、多くはインデックスファンド(指数連動ファンド)より運用成績が悪いというのが実情です。

個人でも、指数連動ファンドをいくつか組み入れることで立派なポートフォリオが出来上がります。

ETFの普及で、資金が小規模な個人でも、安く多様なポートフォリオを組むことが可能になりました。

ここでは、自分でできる海外分散投資の手順の概略を紹介します。

資産配分と銘柄の選定については、コチラも参考にどうぞ ➡ 海外分散投資に使える低コストの米国市場のドル建てETFの銘柄を選ぶ方法

ただし、投資資金が少ないと資産配分に制限がでますので、投資資金が300万円以上ぐらいからが目安となります。

資金が不足している場合は、投資のための資金づくりをおこないます。

また積立投資にて、少額運用をはじめることもできます。

なお投資は生活資金とは別の余裕資金で行うことが必要です。

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1.計画

通貨分散→資産種類分散→地域・セクター分散→銘柄候補選び の順で計画します。

(a)通貨分散

投資資金合計を100%として、そのうちどれだけ外貨運用を行うかを計画します。

ここでいう外貨運用とは、外貨に両替後その通貨で売買をおこなう運用です。

国内証券会社の外国株口座・外貨預金・外貨MMF、海外証券口座の取り扱い商品全般が相当します。FXは含みません。

投資資金以外の資産額にもよりますが、目安は50%を基準に加減させます。

生活資金が日本円であるので、50%といっても全資産の割合からすると更に下がります。

日本円は労働で獲得できるので比率は自然と高くなりがちです。財政危機への備えを考慮し外貨はある程度の高配分が望ましいでしょう。

次に通貨の比率を決めます。基軸通貨である米ドルがベースとなります。

ユーロやポンドなどにも分散する場合はその比率を決めます。ただしこれらの通貨での取引商品は限定されます。

投資資金が余程の多額でなければ、米国ETFを通して、通貨や地域に投資する方法もあります。

(b)資産種類分散

一般的には株、債券、不動産、商品、現金などの配分を計画します。

実際に銘柄を選ぶ場合は、キャピタルゲイン重視(株)、インカムゲイン重視(債券)と読み替えて考える方がしっくりきます。

これは各通貨毎に計画します。また現金の比率が重要になります。

(c)地域・セクター分散

地域やセクターの配分を計画します。地域とは、国(日本や米国など)や地域(アジアや欧州など)です。セクターとは、エネルギーや金融などの分野です。

地域とセクターは仕分け方が異なるので、細分化をはじめるときりがありません。

いずれも銘柄と密接に影響するので、地域は、先進国と新興国ぐらいの分け方でセクターは、特に組入れたいセクターをピックアップして次のステップで詳細を詰める方がよいでしょう。

(d)銘柄候補選び

投資対象は、ETFと投資信託が主になります。

海外証券口座の外貨建て投資信託を購入することは可能ですが、ETFがあれば十分です。

いずれの通貨においても、基本的に個別株は対象としません。

企業分析に高度な知識と経験を要すること、倒産やスキャンダルリスクを避けることが主な理由です。

集中投資で知られているバフェットも、「素人は値上がり銘柄を選ばず、 投資先を分散した方が良い結果が得られる」とも語っています。

米国ETFを調べる方法については、コチラも参考にどうぞ ➡ Morningstarを使ってアメリカ市場のドル建てETF銘柄を調べる方法

(e)全体構築

銘柄候補選びまで一通り終わると、全体のバランスを見ます。

その他の投資対象として、FXなどを組入れることもあります。

全体としてリスクを分散させることが重要ですので、FXが多くを占めるようなポートフォリオは適していません。

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2.実行

必要な証券口座の開設は事前に必要です。

計画がまとまると実際に資金を投入して、取引をすることになります。

一括投資と分割投資、積立投資があります。

一括投資は、計画した銘柄を一括購入して運用をはじめることです。それに対し分割投資、積立投資は、いくつかに分割して購入していくことです。

時間分散も考慮し、分割投資、積立投資がおススメです。これは通貨配分でも同じです。

具体的な証券会社については、コチラ ➡ 日本と米国の証券会社比較

3.評価・改善

定期的にモニタリングを行い、必要に応じ改善を行います。

投資をはじめる前に家計の状況把握は必須です、コチラを参考に ➡ 投資をはじめる前のチェック

 
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