違いがわかる！ETFと投資信託と株式の徹底比較

ETFについてお分かりいただけましたか？

ETFを投資対象にするには、しっかり理解することをすすすめします。

長期投資では、長年に渡ってお付き合いするワケですから。

そこで、ETF投資をさらに理解するために、ETFと株式、投資信託を比較してみると分かりやすいです。

それぞれの違いに注目して説明します。

ETFは、投資信託より安く分散投資が可能

ETFは、株価指数などを売買できます。

指数を売買することで、個別株のように倒産リスクなど企業固有のリスクを減らすことができます。

例えば、個別株でダウ平均株価指数を保有するには、個別株をダウ平均の割合で１種ずつそろえる必要があります。これでは投資額が増え、売買手数料も増えます

ETFでは、DIAという銘柄を購入するのみです。

ETFの多くが投資信託より安い手数料で所有できます。

ETFは、株式に比べ銘柄選びが容易

個別株は、膨大な数の銘柄から企業を選ぶ必要があります。

個別株を選ぶには、企業の年次報告書や財務諸表の内容を分析し、株価が割安か、成長性はあるか、などさまざまな視点から企業を評価する必要があります。

世界一の投資家と言われるウォーレン・バフェット やフィッシャーに及ばないのは当然としても、プロでない個人投資家が、これらの視点で将来株価が上昇する企業を、しかも英語で見定めるのは極めて至難の技です。

ETFでは、例えば対象が株式の場合、国やセクターなどの指数連動ですから、大局的な見地から銘柄を選び投資することができます。

ETFは、レバレッジ銘柄が豊富で資金の有効活用が可能

米国市場には、日本の10倍以上のレバレッジ・インバース銘柄のETFが上場しています。

レバレッジ銘柄を使うことにより、より多彩なポートフォリオを組むことが可能になり、資金の有効活用にもつながります。

ETFは、投資信託であるが、株式と同じ注文が可能

ETFは、株式同様に市場での売買です。

リアルタイムで、成り行き、指値注文が可能です。

海外証券口座では、IFDONE注文やOCO注文も可能です。

海外証券口座では、取引手数料も非常に安いため、ETFでの短期トレードも可能です。

ＥＴＦと投資信託と株式の比較

ETFを組み合わせることで、自分の資産状況に応じた資産配分(ポートフォリオ)をつくり、中長期的に収益性の高い資産運用を行うことができます。

次の表では、項目毎に株式と投資信託とETFを比較していますので、参考にしてください。
 

	投資信託(アクティブファンド)	投資信託(インデックスファンド)	ETF	株式
対象	株式、債券、商品など多種の資産		株式、債券、商品など多種の資産	株式
運用方針	指数以上の運用を目指す	指数に連動した投資成果を目指す	指数に連動した投資成果を目指す、インデックスファンドより指数に忠実に連動	-
上場・ 非上場	非上場		上場	上場
取引先	証券会社や銀行などの販売会社		証券会社を通した市場取引	証券会社を通した市場取引
取引価格	申し込み後、前営業日の基準価格で取引 （基準価格は1日1回算出される）		リアルタイムで変動する市場価格	リアルタイムで変動する市場価格
取引方法	販売会社を通じ基準価格をもとに購入価格を算出して購入・売却		指値・成行・IFDONEなど多種の注文が可能、 信用取引も可能	指値・成行・IFDONEなど多種の注文が可能、 信用取引も可能
手数料	全体的に高い ・販売手数料(率) ・信託報酬(率)など	全体的に安め ・販売手数料(率) ・信託報酬(率)など	安い ・売買手数料 ・信託報酬(率)など	安い ・売買手数料
銘柄数 (2014年12月時点)	558 (日本国内の株式対象のファンド)	175 (日本国内の株式対象のファンド)	90 (日本国内の株式対象の東証上場ETF)	3461 (東証一部、二部、マザーズ､JASDAC上場の企業数)
メリット	･多種の資産に投資 可能	･安く分散投資可能 ･指数で選び易い	･安く分散投資可能 ･指数で選び易い ･ﾚﾊﾞﾚｯｼﾞ銘柄ある ･多彩な取引可能	･多彩な取引可能
デメリット	･手数料が高い ･指標下回るファンドも多く、銘柄選びが難しい ･人気なく繰上償還になる場合ある	･人気なく繰上償還になる場合ある	･人気なく上場廃止になる場合ある	･企業分析の高い能力が必要で、銘柄選びが難しい ･倒産や上場廃止になる場合ある
摘要	インデックスファンドやETFでは投資できない投資対象がある場合に活用できる	基本的にETFと同じ用途に適しているが、取引の利便性が悪い分ETFに劣る	分散投資に適し、資産配分(ポートフォリオ)運用による中長期の資産形成に最適 短期売買にも活用できる	ハイリスク・ハイリターン、企業分析や資産運用の高い能力を持つ人に向いている

 
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