ライフプランニングとは、自身の価値観に基づいた生涯の生活設計を立てることです。
ツールとして、ライフイベント表とキャッシュフロー表をつくります。
資産運用（投資）をするしないにかかわらず、ライフプランニングをおこない、将来もふくめた家計の問題を把握して、若いうちから対策をおこなうと、何もしないのと比べ、老後になったときの資産に雲泥の差がつきます。
でもライフプランニングは自分で出来ないし、お金の知識も乏しいのにどうすんの？
老後に必要なお金を、計算方法をまじえ試算しています、コチラ ➡ 老後に必要なお金はいくら？
ライフイベント表とキャッシュフロー表の簡単なつくり方は、コチラ ➡ キャッシュフロー表で将来の家計を診断
家計管理やエクセルの表計算がまったく初めての場合は、少しの勉強と手間を必要とします。
すぐにキャッシュフロー表をつくり、ライフプランニングをやってみたいという方にも良い方法があります。
それは、プロのフィナンシャル・プランナーに相談することです。
フィナンシャル・プランナー(FP)とは？
フィナンシャル・プランナーは、顧客から家族構成や収支、資産状況などの情報提供をうけ、それをもとに将来のライフプランニングに即した資金計画のアドバイスを行う職業です。
フィナンシャル・プランニング技能士という国家資格あるいはCFP、AFPといった民間資格を持つ、つまりライフプランニングの専門家になります。
フィナンシャル・プランナーはおおきく、
企業系FP・・銀行・証券・保険会社などの金融機関や不動産関連に勤務
独立系FP・・独立自営
に分けられます。
独立系FP
企業に属していないので、中立性が高いというメリットがありますが、小規模で知名度も少ないため、近所でよいFPを探しにくいというデメリットがあります。
相談料は、1時間5,000円～20,000円と少し高めです。
独立系FPは、直接相談者から相談料をもらうので、相談者第一になりやすいです。ですから、多少費用は高めと思うかもしれませんが、独立系のFPに相談するのがベターでしょう。
将来に渡り数十万円あるいは数百万円も家計が改善する可能性があるのがライフプランニングですので、相談料も投資と考えることが出来ます。目先のわずかなお金に気を取られていては改善は見込めません。
企業系FP
企業に属しているので独立系に比べ中立性が下がりますが、規模が大きく知名度もあるため、コンタクトしやすいメリットがあります。
相談料は、無料からあり安めです。
企業系FPというのは、FPが企業に所属しているので、給与を企業からもらいます。企業とは金融機関が多く、金融機関の営利のために活動します。FPが、相談者に金融機関の商品を売ることが主目的になると、相談者とFPの間の利益相反がおこります。この点を注意する必要があります。
フィナンシャル・プランナーの職業倫理には、顧客利益の最優先がうたわれており、企業系FPにおいても同じです。
独立系・企業系問わず金融商品の営業を主体にしたFPに遭遇した場合は、別のFPに相談して比較してみてもよいでしょう。
日本FP協会のFP検索システムでFPを探す
FPの協会である日本フィナンシャル・プランナーズ協会(日本FP協会)のサイトで全国のFPを検索することができます。
相談料は、1時間5,000円～20,000円の水準が多いです。
独立系FPを探すことが出来ます。
大手保険相談サービスでFPを探す
以前はフィナンシャル・プランナーの相談サービスは、認知度が低いうえに個人経営でコンタクトしにくい雰囲気がありましたが、最近ではお金に関する知識の必要性の高まりから、全国規模でサービスを充実させた相談サービスが増えています。
なかでも保険相談のパイオニア 保険マンモス
は、日経BPコンサルティングの調査(2015年10月6日ニュースリリース)にて保険相談サービスに関する調査で、主要３項目で第1位と高評価です。
なお、保険料の見直しにライフプランニングが欠かせないため、保険相談サービスとライフプランニングがセットのケースが多いです。ただし、生命保険の売り込みありきのライフプランニングになってはなりません。
保険マンモスのホームページのよくある質問には、
・保険相談しても契約の義務はない
・保険営業が目的でない。またFPを変更できる
と明記されています。
自分でFP資格を取得する
はじめはフィナンシャル・プランナーの手助けを借りるとしても、長い家計経営において、自らお金の知識をもつことに勝るものはありません。
フィナンシャル・プランナーの資格を取得することもできます。資格が必要ではなく、資格取得を目標にお金の知識を増やすことが目的です。
フィナンシャル・プランナーの資格(FP技能検定、フィナンシャル・プランニング技能検定)の勉強をすることで、フィナンシャル・プランニングについての知識を深めることができます。
資格を取得するには、市販のテキスト・問題集での独学や通信教育での学習でも習得できます。
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